※今回の文章はかなり長文になりました。読みづらいことこの上ないことは保証します(笑) さらに、主義主張主観の違いから不快に思う方や反駁がある方もいらっしゃるでしょうが、個人的に思ったままを書き連ねた文章ですのでその点はご理解ください。
はじめに 〜アメリカはすばらしい国でもなんでもない〜
2001年9月にニューヨークを襲った悲劇は5000人以上の被害者を出した。海外で同盟国の人間に被害が及んでもスタイルをまったく変えないアメリカもさすがに横っ面を張られてすぐに報復攻撃に出た。もっともその時に出てきた言葉は『パールハーバーの再来だ』、確か政府関係者から出た言葉だと思ったが、これについては『アメリカはあほじゃ』と思う。
なぜなら、大東亜戦争（と日本では言っていたが）の火蓋を切った真珠湾攻撃では、アメリカの当時の大統領ルーズベルトは、日本の宣戦布告の文書の暗号をすでに傍受して知っていたという歴史上の事実がある。そもそもの開戦理由は、東アジアで急速に軍事力を引き伸ばしてきた日本に対して危機感を募らせたアメリカが経済封鎖などのまさしく挑発行為を行い、当時の日本政府がまんまと乗ってしまったこともまた事実である。
基本的に日本の起こした戦争はアメリカに操作されていた気配が強い。
もともと日本の台所事情を知っているからこそ経済封鎖や禁輸措置をとったアメリカであり、始めから物量作戦を行い長期戦に引きずり込めば確実に勝てる戦争であったことはいうまでもなく、相手国の日本でも山本五十六が強硬に開戦に反対しており、このために卑怯者呼ばわりされたり命さえ狙われたのだから。もっとも、その後の日本軍が予想以上に善戦したのはルーズベルトの誤算だろう。もっと簡単にカタがつくと思っていたようだから。
しかし、その後戦局がほぼ決まりあとは、講和や和平交渉を行うだけの時点になって、新兵器の実験を行い、ついでに日本により壊滅的なダメージを与えるためだけに２発の原爆を落とし万単位の人間を一瞬にして殺害した凶悪殺人国家がアメリカの真実である。この国は侵略によって作られた国であり、侵略する側は開拓だフロンティアだというが実際には先住民を武力で排除し土地を奪い作り上げたいまのアメリカ国民の大半は強奪者の末裔であることを意識しなくてはならないだろう。もちろん平和的に共存できたところがあるにしても・・・だ。
そもそも奇襲戦法というのは別に卑怯な手段ではなく戦術上では立派な作戦である。数や攻撃力に劣る相手に対して相手が応戦体制をとる前に第一撃を加え相手の戦力や戦意をそぐという非常に効率的な作戦ではある。日本の史実でいえばNHKの大河ドラマで放映されている『利家とまつ』にもある織田信長VS今川義元の桶狭間の合戦などがまさにその例だろう。もっともこの場合戦場の地形を織田側が熟知しており、さらに天候も味方したというすべてが織田側に有利な状況で働いたというものでもある。やられた方の今川側はさぞや悔しかったことだろう。
さて、その真珠湾攻撃であるが、日本の大使館で暗号解読に手間取る間に攻撃を行ってしまったために、奇襲だ卑怯だといわれているが実際のところかルーズベルトはすでに情報をつかんでおり、さらに攻撃開始電文さえも知っていて、かつアメリカ国民に対して反日感情を植え付ける意味でも『卑怯な日本が通告なしに攻撃した』ことにならなくてはならず、そういった意味で言えば真珠湾攻撃によって死んだアメリカ人兵士はまさに、お国のために崇高な死を遂げたことになるのだろう。むろん殺されたのは軍の総司令官たるアメリカ大統領によってである。日本軍はその手助けをした（させられた）にすぎない。
ブッシュがこの真珠湾攻撃をたとえに取るのはこのルーズベルトとまさしく同じ行為といわざるを得ない。はっきりいって不快だった。もっと不快だったのはこのような歴史的背景や事実にまったく関心を持たない日本政府の歴々で、国益を守るためにアメリカの挑発に乗せられてしまい無残な死を遂げた先人たちに敬意を表することなく、アメリカに洗脳されてしまった一部の文化人たちのご機嫌をとりながらさらに借金国家への道を邁進して、それでも利権に現を抜かす現在の能天気代議士に対して力で事を起こそうとするとどのような手段があるのだろうか？
今回はかなり物騒な話だが、再生できないなら沈めてしまえ！という思考法で行った場合にはこのようにする、という手法について検証してみることにする。
これを危機管理のなかでテロに対する対抗手段としてできるかどうか、ここまで想像をできるかどうか。
この部分で少しは考えてくれよ。というメッセージにもなっている。あしからず。
第一撃をどこに加えるか
さて、あなたがわずかな同志とともにクーデターまでは行かなくとも有効なダメージを現在の日本に与えるにはどのようにすればよいだろうか。
この場合もいくつかの選択肢が考えられる。その選択肢とは
（１）社会的
（２）経済的
（３）物理的
この3つの手法で行うということでやってみる。
（１）社会的
これはもっとも安上がりな方法だろう。人一人社会的に抹殺するのには刃物は必要ない。たたけばほこりの出てきそうな商売の人間なら、流言雑言の類が非常に効果的である。下衆な番組であるワイドショーというものがいまだ絶滅しないのはまさに人がこのような他人の噂話を娯楽にしているためで、国の王室関係者がパパラッチに(間接的に)殺害されてもやっぱりなくならないのが事実だろう。もっとも、彼らのおかげで政府や企業が隠してきた社会的犯罪が明るみに出るのだから、まったくの有害というわけでもない。(もっとも暴かれるほうにとっては有害ということになるのだろうが)
要は、ターゲットに対してさまざまな噂を流すのである。効果的にやるなら金融関係や報道関係などより効果的な場所をねらうべきであろう。
この場合、話題に上るだけで効果が出るのであるから安上がりである。ただし人の噂は75日というだけあって、1回だけではダメージが小さいので何回も行わなくてならず、非常に根気がいるのでいそいで結果を出したい場合には不向きである。
（２）経済的
直接・間接的な方法を問わず金銭的な手段の効果は抜群である。場合によってはヘッジファンドのように国の通貨をひっくり返すだけの戦果も期待できる。
とはいえ、仕掛ける側も十分戦略を練り込まないと、逆に反撃・撃破というカウンターパンチを食らう可能性が大きい。さらに資金力がものをいう世界での勝負では実弾（現金）も重要である。したがって戦術レベルではなく戦略レベルで見据えることのできる能力を必要とする。
さらに大きな問題として、その経済戦争を仕掛ける場合にはその戦場となる舞台がそれなりの活性化をしていなくてはならないことが条件だろう。これだけ疲弊した経済市場では仕掛けた側が返り討ちになるリスクが大きくなり、現在の日本では企業程度にしか実施できないのが難点だ。
（３）物理的
ということで、ビン・ラディンよろしく物理的な手法をとる場合の話に移る。
様々な手法があるだろう。
政治的な転覆を謀るのであれば要人暗殺が社会的影響も大きく、人的被害は最小となるので（やり方次第では）安上がりだろう。小包1個でOKという手軽さもその一つだ。もっとも最近では似たような事例があり、そう簡単には成功しなくなってきたが。成功率はいかに費用をかけたかという点はどれも同じだ。この要人暗殺でもっとも巨額の費用と人材を投入しているのは、アメリカである。殺人を国家プロジェクトとして何人もの死者がでているにもかかわらず、強行していまだに成果を出せていない。ムダの一例だろう。攻め込む理由をわざわざ捏造までしているにもかかわらずだ。
基本的にテロ行為を行う場合、実行側が少数派であることを忘れてはいけない。中東で大流行している自爆テロは貴重な人的資産の浪費に他ならず、しかも無差別攻撃というもっとも市民感情を悪化させる劣悪な手法である。太平洋戦争で日本が負けたのは、物量で劣っている面を命中率で補おうと特攻という馬鹿な作戦で、貴重な人材を浪費したためである。得体の知れない恐怖感を一部の米兵には植え付けることには成功したが、それでも物量の前には勝てなかったのだ。
そこで、少数で最大の効果を上げられる場所となるが、ずばり通信系となるだろう。現在の日本では通信を混乱させることにより、その国民活動および国家活動をほぼ１００％麻痺させることが可能となる。一斉に通信を遮断したいとなると、マイクロ回線や光ファイバーなど集積度の高い回線をその標的とすることで効果は何百倍にもなる。現在の日本では一部の軍事系の回線を除いてほとんどが無防備な状態といえよう。それ故に成果が期待でき、その成功率も比較的高いのである。通信の輻輳など回線の混雑によるものに関しては、一時的なものがほとんどだが主要回線・中継局の破壊となると復旧が1ヶ月規模となる。
さらに、これを多発的に行うことによりその混乱に拍車をかけることになる。
軍事クーデターで比較的ターゲットになる放送局も比較的難易度は低いといえる。アンテナにつながるケーブル切断ならばいとも簡単に実施できるだろう。
通信と放送という情報の手段を失ったら、いよいよ流言・デマという第2波攻撃（？）でその混乱はもっと効果は上がるだろう。「・・・らしいよ」「・・・って聞いたんだけど」というような、伝言ゲームの結果で噂はとんでもなく大きくなる。
実際にアメリカでこのようなことを行うと、第一撃をかける前に射殺されるのがオチだろう。彼らは何を狙われると被害が大きいかはいちおう察知しているのだ。だからこそラディンは見せしめ効果の高い航空機によるビル突入を選んだのだろう。まあ、ポリシーもなくちょこまかと無差別殺人を繰り返しても、反発は強まっても共感をする人間はほとんどいないということに、いまだに気がついていないところはある意味たいしたもんだ。
そのような意味ではterrorism=harassmentの範疇を超えることはできないんだろうな、と思う。
ではどのようにして身を守ればよいのか？
とはいえ、実際にテロリズムを実行されるとたいそう困ることこの上ない。ところが日本ではこのような危機感を全く持っていない。特に治安を維持するべき警察機構が、である。困ったときには、自衛隊という名前の軍事力に治安維持を依頼するのだろうか？
だが、軍事力が国家の治安に手を出し始めると、軍事国家の第一歩となる。そのためにも、警察機関はよりいっそう重要な要素となるはずなのだが。。。
警察機構も下位層のサラリーマン化がすすみ、国家権力の行使者であるという自覚がうすれており、上層部は特権階級にいるという自己満足に浸りたいが故の政治家の裏工作の手先となっている。辻本議員のように裁判の場で白か黒かの決着をつければよいのだが、いまさら逮捕してなんになるというのか？
某政党の某議員先生の口利きで、選挙に出馬させるのを阻止させ、党全体の評判を落とすという薄汚い工作に一部の上層部が荷担したのは疑うべくもない。警察はよく「犬」と悪評されるが、私自身は国家の犬ではなく国民の犬であるべきだと思う。そのうえで犬は治安の維持という本来の仕事を、餌を与えている国民にたいして忠義をつくすべきである。そしてその仕事に対してもっと誇りを持つべきである。（特権意識だけの自惚れではないので、これを見ている警察関係者の諸君ははき違えてはいけない）
この組織腐敗こそが現在の日本の最も危うい点である。
警察のサラリーマン化→治安の悪化→不満分子の増加→テロの危機 とこのような図式に向かいつつあるだろう。
とつぜん、自分の家族がだれかに殺害される。果ては一家丸ごと惨殺される。
このような状態が決していいとは思えない。だからといって、テロリズムによってひっくり返して良いわけでもない。 少なくとも、自分やその周りの人間に被害が及ぶことには変わりないのだから。しかも、風邪薬的対応しか出来ない警察がどこまで信用できるというのか？自分の身は自分で守らなくてはならないということである。
次章以降でその方法を考えてみよう。
（以下続く・・・）
